日経225オプションは、今後益々広まりを見せることが予想されています。

日経225オプションを知る前に、オプションにはどのようなものがあるのでしょうか。

オプションには２種類あり、「コール・オプション」、「プット・オプション」があります。

「コール・オプション」は、定めた価格で指定のものを購入する権利のことです。

「プット・オプション」は、定めた価格で指定のものを売却する権利のことです。

コール・オプションとプット・オプションのやり取りが行われることから、オプショントレードは成り立ちます。

オプションの対象は「原資産」と呼ばれ、原資産にまつわるものには、商品先物や株価指数、株券があります。

取引量が、まだ日本ではとても少ないので、オプショントレードを個人でやり取りすることはできないのです。

日本で行うオプショントレードには、「日経225オプション」があります。

オプションは、金融派生商品という意味合いの言葉「デリバティブ」に当たります。

デリバティブ（Ｄｅｒｉｖａｔｉｖｅ）という英単語の意味は、「派生的なもの」。

原資産から派生したものが、オプションになります。

デリバティブには、通貨証拠金取引の「ＦＸトレード」、上場投資信託の「ＥＴＦ」、不動産投資信託の「ＲＥＩＴ」、「日経225ミニ取引」などがあります。

コール・オプションとは、原資産の株券を、指定した日時に定めた値段で購入できる権利のことをいいます。

日経225オプションの株券のコール・オプションについて、例をあげてみましょう。

コール・オプションの価格である「権利行使価格」が１０００円、オプションの日程が１０月１日、オプションの価格であるプレミアムが１００円だとします。

コール・オプションは、このケースでは、「１０月１日に株券を１０００円を購入できる権利」ということになります。

原資産の株券が、９月１日の時点で９５０円だとし、９月１日がオプションの売買成立日で、プレミアムが１０００円で取引成立したとしましょう。

日経225オプションの注意点は、コール・オプション購入者は、権利行使価格で原資産を買う権利は所有していますが、絶対にこの権利を施行しなくてはいけない義務は存在していないということです。

コール・オプションの売る側は、購入側の希望通りに、権利行使価格で原資産を売る「義務」があるのです。

日経225オプションの売る側には「義務」が、買う側には「権利」があります。

取引の以上の例は、１ヵ月後に株価が１１００円を超えると、買う側が利益を得て、１１００円以下に落ち込んだ場合は、売る側が利益を得ることになります。

プレミアムというオプションの値段は、本質的価値と時間価値の総合計です。

時間価値は、原資産の値段がこの先動くことによって、日経225オプションに今はない本質的価値が生まれる可能性です。

日経225オプションの期日まで長い期間が設けられているほど、時間価値は上がります。

時間価値が下がってくるのは、日経225オプションの満期近くで、最終的にはゼロです。

時間価値の下がり方は、最初は緩やかで、どんどん加速していきます。

満期日当日に、イン・ザ・マネーがなければ、価値はゼロということになります。

アウト・オブ・ザ・マネーの日経225オプションを買った場合、予想通りに相場が動かなかったときには、リスクがそのまま大きくなることを差し止めたいので、期日前に売る決断も必要です。

日経225オプションを売却したときには、期日に迫るほど、値も下降していく方が、時間価値が下がるタイム・ディケイが好機となります。

タイム・ディケイというものは、日経225オプションを購入した側にとっては不都合なものであり、日経225オプションを売る側としては、プラスに働く性質をもっているのです。

タイム・ディケイは、買い手には最後の望みなのです。

本質的価値は、原資産の値段と権利行使価格の差額で発生するものであり、イン・ザ・マネーの日経225オプションのみということになります。

時間価値は、「ボラティリティ（Ｖｏｌａｔｉｌｉｔｙ）」が大きく関係してきます。

日経225オプションのプレミアムを決めるのは、原資産の値段や権利行使価格、金利、満期の期日までの時間、ボラティリティです。

ボラティリティは、原資産の値段の変動幅に対しての、比率のことを呼んでいる言葉です。

プレミアムとボラティリティは、日経225オプションの購入側と売却側のそれぞれの視点で考えると、関係性が見えてきます。

日経225オプションの購入者は、原資産が大幅に反対へ変動しても、損失には限りがあります。

原資産が、大幅に希望通りに変動すれば、利益が大きくなるということになります。

原資産に値動きがあまりないときには、値段の変動の良し悪しにかかわらず、イン・ザ・マネーにつながらないケースもあります。

日経225オプションの原資産の値動きが激しい、つまりボラティリティが高い方が、持っている価値が高いのです。

ボラティリティが低い日経225オプションを持っていても、所有している価値は低いと言えます。

日経225オプションの原資産は、日経225なので、大阪証券取引所に上場されている銘柄ばかりです。

日経225オプションは、指数を対象としていることから、物品の授受などはされません。

日経225オプションの権利行使に取り入れているのは、ヨーロピアン・タイプとなっています。

先物オプションなどは、アメリカン・タイプが採用されています。

ヨーロピアン・タイプは、権利行使が日経225オプションの満期の日のみに行われ、満期の期日までに購入している日経225オプションがイン・ザ・マネーになっていたら、自動で権利行使がされます。

利益は、現物がないことから、権利行使価格と日経225指数との差益が受け取れるということです。

日経225オプションを売った側では、反対にその差額を払うことになるのです。

「差金決算」とは、このような現金で日経225オプションの権利行使を処理するものです。

日経225オプションの価値が満期の日にない、つまりイン・ザ・マネーとは言えないものは、権利が消滅してしまいます。

日経225オプションを購入した側は、最初に払ったプレミアムだけしかマイナスにはならず、売る側は最初の受け取りプレミアムが、利益になるということです。

株価が１株単位での数字が表示されていても、実際に株式取引をするときには、決められたワンセット単位でしか、取引ができない決まりになっています。

トヨタ自動車の株が、例えば１００株の売買単位だと定められているので、もっと少ない株数で買うことは不可能なのです。

銘柄によって、売買できる株数のワンセット単位は、異なるので確認が必要です。

日経225オプションにも、売買単位というものは存在します。

日経225オプションの最低売買単位は、プレミアムの「１０００倍」のものです。

日経平均株価が１０円動いたとしたら、日経225オプションは１００００円変動します。

日経225オプションの取引は、大きな金額を扱う市場だということが見えてきます。

日経225オプションを始めるにあたって、少なく見積もっても１００万から２００万円は準備しておくべきだといえそうです。

日経225オプションだけに言えることではありませんが、金融投資というものは、取引開始前の決断の際に、「儲けがどのくらい期待できるか」を判断材料にするのではなく、「損を被る可能性はどのくらい予想されるのか」をじっくり計算すべきです。

リスクの範囲を押さえておくことが、取引のスタートとなります。

日経平均は、正式には「日経平均株価」というもので、日本の株式市場における、代表的な株価指数のことであり、日本経済新聞社によって運営されています。

日経平均株価は、日本の内外の投資家や、株式関係者たちから、幅広く認知されており、５０年にも及ぶ長い歴史を誇っています。

日経225オプションで取引をする以上は、株式関連の用語を多く習得して、収益につなげたいところです。

日経平均株価は、東京証券取引所の１部上場を果たしている企業の中から、業界それぞれから、代表と言っていい優良企業ばかりを225社選出し、それらの株価調整や平均の算出をします。

優良企業だと認定されていることから、日経225オプションにも魅力を感じている投資家は多いはずです。

日経平均株価は、国内株価の水準をつかむ材料として、重要なデータです。

株式投資をしていると、保有している銘柄のみに注目してしまいそうですが、持っている株価が上がらないときは、国内株価の全体が停滞しているからという状況が考えられます。

日経平均株価の数字を把握することは、全体をつかむことで、自分の銘柄がどう動くかを読む、手がかりの一種となるのです。

日経平均株価をニュースや新聞でチェックする人が多いのは、そういった理由があるからです。